@article{oai:air.repo.nii.ac.jp:00000667,
 author = {工藤, 俊輔 and 高橋, 恵一 and 那波, 美穂子 and Kudo, Shunsuke and Takahashi, Keiichi and Naba, Mihoko},
 issue = {2},
 journal = {秋田大学医学部保健学科紀要},
 month = {Oct},
 note = {研究の背景：本邦において医療職種である理学療法士・作業療法士(以下PT・OT と略) は法律上の制限があり,
養護学校で働くことはできない. もし養護学校でPT・OT が働くことを希望する場合, あらたに養護学校教員免許
を取得し, PT・OT としてではなく養護学校教員として採用され, 教師としてその役割を果たすしかない. しかし,
秋田県においては養護学校教育免許を有するPT・OT はおらず, 肢体不自由養護学校における児童生徒の障害の重
度化が問題となる中で2006年度より, 秋田県立Ａ養護学校では非常勤のPT・OT を雇用し, 教育上の助言・指導を
受けることとなった.
研究の目的：今回初めて行われた秋田県立Ａ養護学校におけるPT (２名)・OT (１名) 導入の効果を明らかにし,
今後の連携を円滑に進めるための要因を探ることである.
研究の方法：53人の教員を対象にアンケートによる意識調査を行った.
分析：単純集計を行い, 教師経験年数別にχ2 適合度検定を行い分析した.
結果：49人(回収率92.5％) の教員から回答があり, PT・OT に対する期待としてポジショニング指導と摂食指
導についてのニードが最も多かった. (２) 教職員の役割については子ども達の表現できる力を養うことという項目
が１位を占めていた. (３) 養護学校の課題としては｢自立活動｣の充実が１位を占めていた. (４) ｢PT・OT の仕
事を実際に見たことがあるか｣という設問に対しては40人(82％) がPT・OT の仕事を見たことがあり, その指導
を経験していた. しかし, (５) 教育と医療・福祉の連携に関しては31人(63％) が不充分もしくはやや不充分と回
答していた. (６) PT・OT が４月より導入され, 役だったかどうかという設問に対しては43人(88％) が役立った
という評価をしていた. 従って, PT・OT 導入の効果という点では37人(75.5％) からの肯定的なコメントもあり,
これまでの活動は一定の評価ができるものと考えた.
結論：肢体不自由養護学校におけるPT・OT の導入は教育上の効果があり, 今後, ①教員との場の共有②必要な
部門へのスピーディな情報の伝達③仕事上でお互いに達成感を共有できる連携のしくみを作ることが重要であること
を指摘した.},
 pages = {1--8},
 title = {肢体不自由養護学校における理学療法士・作業療法士の役割-教師の意識調査を通して-第1報},
 volume = {14},
 year = {2006}
}